乾燥処理、二度挽き、歩切れのなさなどによる高度な寸法安定性への取り組みにより、昭和３０年代から４０年代の間に「東濃桧」というブランドができ、高級材の品質を評価されています。

東濃桧の特長

通常樹齢８０年以上で、年齢幅が狭く、均一で通直なものが多いことが、東濃桧の最大の特長です。美しい色つやは女性的で、淡いピンク色を呈し、挽き肌がきれいでツヤがあります。また、独特の香気を持ちます。

良質な原木を製材しますが、アテや曲がりのあるものも比較的多いので、製材した後に、十分に乾燥させて、不良材を除去し、再度製材する（二度挽き）ことにより、製材の寸法安全性を高めています。また、厳しい等級選別により、信頼性の高い化粧等級になっています。

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1. 1984年以前220KWh/㎡年
2. 1984年以降180KWh/㎡年
3. 1995年以降120KWh/㎡年(日本の次世代省エネ基準程度 )
4. 2001年以降 80KWh/㎡年(Ｑ値 1.5W/㎡K程度、断熱材GW外壁150㎜屋根300㎜)
5. 2020年以降10〜15KWh/㎜年予定(Ｑ値 0.65W/㎡K程度、断熱材GW外壁400㎜屋根400㎜)

現在の要求水準は80KWh/㎡年で低エネルギーハウスレベルのレベルが基準になっている。

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この法律では、新築住宅の売主である宅地建物取引業者や個人に引き渡す注文住宅を請け負った建設業者などに保険の加入や保証金の供託を義務付けている。

保険を利用する場合は、基礎工事や躯体工事などの施工段階で保険法人から現場検査が求められるため、着工前に保険契約手続きを始める必要があるので注意したい。

この法律は、耐震強度偽装問題を契機に新築住宅の買い主（個人）を保護するのが狙い。住宅品質確保法で規定 している構造耐力上主要な部位や雨水の浸入を防ぐ部分の１０年保証を保険または供託した保証金でカバーする。仮に施工業者が倒産しても、供託した保証金の還付や保険金の支払いで欠陥部分の補修を行い、買い主を保護する。

対象となるのは来年１０月以降に引き渡す新築住宅で戸建て住宅に限らず、賃貸住宅やマンションも含まれる。新築住宅とは「建設工事完了の日から起算して１年以内のもの」とされているので、今年の１０月以降に竣工する分譲住宅などはこの法律の対象となる可能性がある。

建設業者の場合、個人に引き渡す注文住宅を請け負うか、自社で建設した新築住宅を宅建業者として販売する場合に、保険の加入あれいは保証金の供託が義務付けられる。

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今後四号特例を見直すことにしていますが、その実施にあたっては、設計及び審査の現場が混乱しないよう十分周知等を図ってまいりますので、建築関係者の皆様におかれましては下記の点にご留意下さい。

【留意点その１】

今後、構造設計一級建築士制度の創設等を内容とする改正建築士法が施行されますが、四号特例の見直しを改正建築士法の施行と同時に実施するものではありません。四号特例の見直しは、設計者等が十分に習熟した後に行うことにしておりその実施時期はまだ決まっておりません。

（注）改正建築士法の施行期日は、原則として平成20年11月末頃（ただし、一定の建築物について構造設計一級建築士による設計又は法適合確認を義務付ける等の改正に係わる施行期日は平成21年5月末頃）を予定しています。

【留意点その２】

（注）講習会は、（財）日本住宅・木材技術センターの主催により実施する予定です。四号特例見直しに関連し、本年夏頃より全国各地で、設計者など実務者向けに戸建て木造住宅の構造計画に関する講習会を実施します。

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1. 初期剛性(初期の時点での変形のし難さ、建物が変形しても内外装材が不具合を生じない状態として概ね１/150radian時、約20㎜弱変形時の耐力
2. 最大耐力の２/３の耐力
3. 降伏耐力(除荷された場合に工学的に変形がゼロに戻ると想定可能な限界の耐力)
4. エネルギー吸収性状(大地震時の挙動から一定則に基づき逆算して求めた耐力)

の内で最も小さな数値で決められている。

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冷房・暖房平均エネルギー消費効率（ＣＯＰ）は省エネルギー法の目標基準値であり、ＪＩＳ Ｃ9612定格条件でエアコンを連続運転したときのエネルギー消費、効率を表したものです。

• ＣＯＰ=能力÷消費電力
• 冷房平均ＣＯＰ=(冷房ＣＯＰ+暖房ＣＯＰ)÷２

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エネルギー消費量の表現方法には、１次エネルギー換算表示の他に２次エネルギー換算表示の方法があります。ガスや灯油など他のエネルギーと効率を比較する場合に考慮が必要になります。

電力は火力発電所(旧式の効率が悪い石炭火力発電所20％から、最新の高効率な天然ガス発電所50％を含む平均値37％)において、発電に用いられる燃料(石油や石炭・天然ガス)のもつエネルギーのうち、発電や送電時のエネルギーロスを除き使用される現場の電力エネルギーとの比率を示しています。

電力の１次エネルギーと２次エネルギーの換算係数は

3.600kJ/kＷhです。

※光熱費領収書から年間の１次エネルギーを求める方法

電気・ガス・灯油の領収書には、それぞれの購入量（単位は、電気がキロワットアワー[kＷh]、ガスが立方メートル[ｍ3]、灯油がリットル[Ｌ]）が記載されている。それらの購入量に次の１次エネルギー換算係数を掛け、１次エネルギー消費量(単位はジュール[J])を求めることが出来る。

• 電気:9.830kJ/kＷh
• ガス:プロパン99ＭJ/ｍ3
• 灯油:37ＭJ/Ｌ

※例えば年間に電力6.000kＷh、プロパンガス200ｍ3使用している場合には、6.000×9.83+200×99=78.780ＭJ=78.78ＧJ（１ギガジュール[ＧJ] =1.000メガジュール[ＭJ]）となります

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• 構造詳細図(屋根葺き材の種類、柱の有効細長比、構造耐力上主要な部分である継手又仕口の構造方法外　壁のうち、軸組が腐りやすい構造である部分の下地構造耐力上主要な部分である部材の地面から１ m以内　の部分の防腐又は防蟻措置)
• 基礎・地盤説明書
• 壁量計算書
• 立面図(2面以上)
• 軸組図(2面以上)
• 基礎伏図
• 小屋伏図
• 使用構造材料一覧表(材料:柱土台、梁、桁、胴差し、根太、母屋等・品質 :含水率、ヤング係数、その他特記)
• 接合金物図面※但し、明示すべき事項をほかの図書に明示した場合は提出不要。

(財)日本住宅・木材技術センター「木造軸組工法住宅の改正建築基準法における建築確認申請対応の解説」より引用

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経済の高度成長期に大量に建てられた住宅は耐用年数を迎えている。戦後の日本は自動車や家電等モデルチェンジを繰り返し、需要の創造を続け消費を美徳として経済成長を遂げた。

しかし地球温熱化問題で環境に配慮した経済価値を求められ住宅は、200年使える物を目指す。「 200年住宅」が福田内閣の政策の目玉になった。

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1. 構造躯体の耐久性、数世代にわたって住宅の構造躯体が使用できる
2. 住宅の耐震性、大規模な地震の後に、構造躯体を補修して使用が継続出来る。
3. 維持管理の容易性、内装・設備について維持管理を容易に行うことができる工夫
4. 可変性の確保、一定以上の住宅面積がある・居住者のライフスタイルの変化などに応じて間取りの変更やバリアフリー化ができる
5. 躯体の構造以外の性能、断熱性能などの省エネルギー性・バリアフリー改修に対応できるよう共用スペースなどに必要な空間を確保している
6. 計画的な維持管理、定期点検・補修などに関する計画の策定・点検 などの履歴の蓄積管理
7. 基本方針に基づいた配慮、

等であるが、住宅を一生涯で５〜６回買い替えるカナダ・アメリカでは、売却時の建物評価に過歴が判る設計図書が整っていることが重要で不動産価値を保つための条件になっている。

少子高齢化が進む日本でも今後、住宅の買い替えが始まるものと思われるが、建物を建て替える住み替えではなく長期にリフォームしながら建物を使う時代に対応する仕組みを構築する第一歩がやっと始まる。

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